2024.12.08
解説!300名以上の入社式はイベント企画会社に依頼しよう!
インナーブランディングは、社内における企業価値としての理念や方向性を理解し、
それを共有することで、考え方や行動、社外との接し方や対応といった数字では
表せないような部分で反映されます。
そのため、働きぶりや応対の仕方といった口コミや評判というものに反映されやすく、
広告に代わるもう一つの宣伝媒体に多大なる影響を与えることから、
顧客対応以上に重要視されつつあるものです。
顧客満足度(CS:Customer Satisfaction)を引き上げるためには、
まず社員満足度(ES:Employee Satisfaction)が十分でないと達成できません。
企業を成長させ、発展させたいのであれば、CSよりもまず先にESを充実させることで
利益は後からついてくるということに気が付き始めた企業が多くなってきたことは、
非常に喜ばしいことです。
しかしそれを理解しつつも、では何をどこからどう手を付けていけばいいのか・・・
ということでご相談を受けることが非常に多いことから、
インナーブランディングのいろはを今回は簡潔にお伝えいたします。
インナーブランディングはある意味、会社と従業員の共同作業であり、
業務命令や業務指導とは違います。
そのためインナーブランディングをプロジェクトとして策定する場合のポイントがあり、
要約すれば以下の3つにまとめられます。
① 対象となる社員の多様性を重んじ、一方通行にならないようにする
② 成果をすぐに求めない
③ 他の事例と同じやり方がベストとは限らない
それらを順に説明して参ります。
組織を構成する社員にはその立場や年齢、携わっている業務や経験によって
見方や考え方が大きく違います。
更に個人個人の性格や人生経験、育ってきた環境や人生観というものによっても多種多様であるため、
肩書や序列などで上長優位になりがちになってしまい、
インナーブランディングが何の目的で行うのかではなく、
策定することが目標になってしまわないようにするということです。
そのためインナーブランディングはインナーコミュニケーションであると
とらえがちになってしまいますが、働く想いや具体的な行動様式、
そしてその考えや行動に至る源泉を探り理解するということが肝要になってきます。
つまり様々な価値観やモチベーションがあることを認識し
理解すること、そしてその背景を見極める努力があってこそ、
企業と社員が同じ目線になって共感する体制が生まれてくるのです。
インナーブランディングを行ったら、会社側はともすればそれを可視化した
成果を求めがちになってしまいますが、これも成果を求めた段階で失敗に陥ってしまう可能性が
高いということを理解しておく必要があります。
インナーブランディングは「今日打てば明日響く」というような一朝一夕の者ではなく、
むしろ様々な角度からアプローチし、試行錯誤の上、時間をかけて取り組んでいくものです。
その過程では当然失敗となるケースもあるでしょうし、
それを教訓に練り直して次のプランを練っていくものなので、
それなりの時間がかかるものです。
そのため可視化できるようになるためにも、
実施したプランを検証し、その反応や効果を見極めるというPDCAサイクルを小まめに根気よく、
しかも客観的に行っていく必要があるのです。
そういった点でも企業のインナーブランディング策定はアウトソースすることで、
固定観念や既成概念に左右されない客観的なプランニングが可能となるのです。
関連記事:インナーブランディングの重要性を改めて考える!設定すべきKPI。
実務レベルとして、またこれまで多くのインナーブランディングを手掛けてきた経験から見ても、
ネットなどを中心に多くの事例や成果といった情報がありますが、
それがそっくりそのまま自社にあてはまるというわけではないということの理解が重要です。
個々人のペルソナが各々であるように、
その企業にベストマッチのプランも十人十色と言っても決して過言ではありません。
つまり成功事例は、その会社だから成功したのであって、
そっくりそのまま自社で採用しても成功は保証されないということです。
自社には自社にあったやり方がありますので、
あくまでも成功事例は参考事例であって、採用事例ではないということなのです。
業種業態もさることながら、会社の培ってきた歴史や受け継がれてきたDNAというものは
独自のものがあり、一つとして同じものがない、
というのが我々GROWSの見解です。
だからこそ自社の文化というものを十分に把握していきましょう。
インナーブランディングは経営側の会社と、
従業員側の社員との接点を最適化することにあります。
それは立場こそ異なるものの、視点のベクトルを同じにして共通の着地点を決めることなのです。
それによって自主的な意識と共感が生まれ、やがて企業の発展と成長の原動力になっていくのです。
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